不妊治療カウンセリング(無料)

不妊治療カウンセリング

治療を始める前や始めた後にも様々な悩みを抱える皆様にとって三軒茶屋Artクリニックは、安心して治療が受けられるような存在でありたいと考えております。まずは、私たち看護師とゆっくりお話してみませんか？

知識・経験豊富な看護師が対応します

一般的に、

34歳未満の方：1年妊活されてもうまく妊娠できずお悩みの場合
35歳以上の方：半年妊活してみてうまく妊娠できずお悩みの場合 には
早期に治療を始められた方が良いと考えられています。

しかし、不妊治療を受けたことがない方「どのようなことをするのか」「そもそも治療を受けるべきか」。現在不妊治療を受けている方は、「このまま治療を続けていいのか」「治療方法についてもう少し詳しく聞きたい」などさまざまな不安な気持ちをお持ちかと思います。

周りのお知り合いの方などに気軽に相談できないことも、不妊治療に関して熟知した当院の看護師がしっかりお話を受け止めて、ご相談者様の気持ちを少しでも和らげられるようにします。

当院受診を検討されている方へ

こんなお悩みありませんか？

• 妊活を始めたいが何から始めたらいいか分からない
• 卵子凍結のことについて知りたい
• 治療や検査のスケジュールを知りたい
• 不妊治療にかかる費用について知りたい
• 他院で治療をしているが転院を考えている

検査や治療を始めるのに早すぎるということはありません。赤ちゃんが欲しいと思った時がベストタイミングです！

私たちは、ご夫婦が新しい第一歩を踏み出せるよう、お力になれる存在になりたいと考えております。

カウンセリングの日時と形式

当院を受診中の方へ

こんなお悩みありませんか？

• 治療のステップアップについて相談したい
• 先生からの説明では分からないところがある
• 生理が来るたびに落ち込む
• 家族の協力が得られない、関係が上手くいかない
• 周囲からの理解を得ることが難しい
• 自分を責めてしまう、治療に疲れてしまった
• 治療を終えるか迷っている

必ずしも治療を進めないといけないというわけではございません。

どんな小さな疑問や複雑な悩みも直接お話することで、お二人の納得いく選択ができるように私たちは寄り添いたいと考えております。

助成金について

東京都の不妊治療助成金制度についてもご相談を受け付けています。
助成金についての概要はこちらをご覧ください。

不妊治療助成金

厚生労働省は「特定不妊治療助成金事業」として、特定不妊治療の一部を助成する制度を設けています。
東京都では、不妊治療による経済的負担を軽減するため、国と都が連携して助成金制度を提供しています。
助成金制度には、**「特定不妊治療費助成制度」と「不妊検査等助成制度」**の二つがあります。

当院は、これらの助成制度をご利用頂ける「東京都特定不妊治療費助成事業指定医療機関」です。

1.東京都の特定不妊治療費(先進医療)助成事業

助成の考え方

保険診療と併せて実施した「先進医療にかかる費用」を助成します。　（保険診療分は対象外です。）

• 体外受精及び顕微授精を全額自己負担で実施した場合は、対象外です。
• 一般不妊治療（人工授精など）も対象外です。

対象となる先進医療

• 子宮内膜刺激法 (SEET法)
• タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養 (タイムラプス)
• 子宮内膜擦過術 (子宮内膜スクラッチ)
• ヒアルロン酸を用いた生理学的精子選択術 (PICSI)
• 子宮内膜受容能検査1 (ERA)
• 子宮内細菌叢検査1 (EMMA/ALICE)
• 強拡大顕微鏡による形態良好精子の選別法 (IMSI)
• 二段階胚移植法
• 子宮内細菌叢検査2 (子宮内フローラ) など
  ※2024年10月時点
  ※1回の特定不妊治療（保険診療）と併せて実施した先進医療が対象です。
  ※ 保険診療とは別に、単独で先進医療を実施した場合は、対象となりません。

助成事業の対象者

• 東京都に住民登録をしている婚姻または事実婚の夫婦であること。
• 検査開始日における妻の年齢が40歳未満であること。
• 助成対象期間内に保険医療機関において夫婦ともに助成対象の検査を受けていること。
• ※詳細については東京都のホームページ等でご確認ください。

助成金額上限・回数

• 助成金額は、先進医療にかかった費用の10分の7、15万円を上限 に助成されます。

申請方法・申請期限

• 申請には、医療機関が発行する特定不妊治療費（先進医療）助成事業受診等証明書、申請者記入の特定不妊治療(先進医療)助成申請書、住民票の写しおよび戸籍全部事項証明書(戸籍謄本) が必要です。
• 申請は基本電子申請で行います 。
• 申請期限は、1回の治療が終了した日の属する年度末です 。

詳細な申請方法や必要書類については、東京都福祉局のホームページ「東京都特定不妊治療費(先進医療)助成事業の概要」をご確認ください。

2.不妊検査等助成制度

対象となる治療

保険医療機関で受けた不妊検査や下記のような一般不妊治療が助成対象となります [8, 9]。

• フーナーテスト
• 待機療法 (タイミング指導)
• 薬物療法
• 人工授精

※特定不妊治療（体外受精及び顕微授精）及び第三者を介する検査や治療は助成対象外です。
入院時食事療養費、差額ベッド代及び文書料など、不妊検査及び一般不妊治療に直接関係のない費用は助成対象外です。

助成事業の対象者

• 東京都に住民登録をしている婚姻または事実婚の夫婦であること。
• 検査開始日における妻の年齢が40歳未満であること。
• 助成対象期間内に保険医療機関において夫婦ともに助成対象の検査を受けていること。

助成金額上限・回数

• 助成金額は、保険医療機関にて行った不妊検査及び一般不妊治療に要した費用（保険薬局における調剤を含みます）について、5万円を上限に助成されます。
• 助成回数は、夫婦1組につき1回に限ります。

申請方法・申請期限

• 申請は原則電子申請で行い、医療機関が発行する不妊検査等助成事業受診等証明書、申請者記入の不妊検査等医療費助成申請書、住民票の写しおよび戸籍全部事項証明書(戸籍謄本) が必要です。

・申請期限は、検査開始日から1年以内です。

助成金申請の流れ

申請にあたり指定医療機関記入の受診等証明書が必要になります。当院の受付に「助成金の証明書希望」とお申し付けください。
東京都以外にお住まいの方は、自治体発行の特定不妊治療費（先進医療）助成事業受診等証明書の原本をご持参のうえ、受付にご提出ください。

・書類作成費用：1通 3,300円（税込）
※書類作成に1週間程要することがございますので、余裕をもっての提出をお願い致します。

助成内容の確認

東京都のウェブサイトで、不妊検査等助成事業の最新情報を確認しましょう。
対象となる検査や治療、助成額の上限、回数、申請方法などを調べ、自分が要件に当てはまるかを確認します。

東京都不妊検査等助成事業の概要

東京都不育症助成事業の概要

保険医療機関での検査・治療

三軒茶屋Artクリニックは、厚生労働省の認定する「先進医療A」の治療を行っている対象機関です。助成制度利用を希望する場合は、その旨をお伝えください。

証明書の記入依頼

助成金申請には、医療機関が記入・発行する特定不妊治療費(先進医療)助成事業受診等証明書が必要です。三軒茶屋Artクリニック受付にて依頼できます。書類作成費として3,300円かかります。

＊必要書類
自治体発行の特定不妊治療費（先進医療）助成事業受診等証明書の原本または、不妊検査等助成事業受診等証明書の原本

必要書類を東京都に提出

医療機関が記入した証明書を受け取ったら、申請書、住民票の写し、戸籍全部事項証明書(戸籍謄本)を揃えて東京都に郵送または電子申請します。
申請日から3ヶ月以内に発行された住民票と戸籍謄本が必要です。

助成金受給

申請後、書類審査が行われます。
書類に不備などがなければ、申請受理日から2か月～3か月後に東京都から「承認決定通知書」が送付されます。約1か月後に、指定した口座に助成金が振り込まれます。

助成制度の詳細や最新の情報は、東京都のホームページ等で必ずご確認ください。

不妊治療カウンセリングのお申し込み方法

「予約する（外部サイト）」よりお申し込みください。
当院にこれから受診を考えている方は、はじめに仮IDを取得してご予約してください。
仮IDの取得方法は予約方法ページをご覧ください。

東京都不育症検査助成金

東京都では、妊娠はするものの、2回以上の流産や死産を繰り返し、結果的に子供を持てないとされるいわゆる不育症について、リスク因子を特定し、適切な治療及び出産につなげるため、検査に係る費用の一部を助成する「不育症検査助成事業」を実施しています。
この制度は、不育症で悩んでいる夫婦の経済的負担を軽減し、適切な検査を受けてもらうことを目的としています。
※この事業がさす流産とは、生化学的妊娠、着床不全は含まず、超音波検査で胎嚢が確認された後の流産を指しています。

東京都不育症検査助成金の対象者

• 検査開始日から申請日までの間、婚姻関係があること。
• 検査開始日から申請日までの間、夫婦いずれかが継続して東京都内に住民登録をしていること。
• 検査開始日における妻の年齢が43歳未満であること。
• 助成対象期間内に保険医療機関において夫婦ともに助成対象の検査を受けていること。
• 2回以上の流産若しくは死産の既往があること又は医師に不育症と判断されたこと。

対象となる検査

• 子宮形態検査
• 内分泌検査
• 夫婦染色体検査
• 抗リン脂質抗体
• 血栓性素因スクリーニング（凝固因子検査）
• 先進医療として告示された不育症検査（厚生労働省からの通知により、変更される場合があります。）
  （2024年10月現在）

助成金の助成金額と回数

東京都不育症検査助成事業では、助成金額は検査費用に対し5万円を上限としています。
助成回数は夫婦1組につき1回に限られます。

ただし、令和4年12月1日以降に実施された、先進医療として告示された不育症検査に関しては、下記ルールになります。

先進医療として告示された不育症検査の場合

• 助成金額: 検査費用の7割（千円未満切り捨て）を上限とし、6万円を上限として助成されます。
• 助成回数: 制限はありません。
• 実施できる医療機関が限られます。厚生労働省のホームページで確認できます。
  上記医療機関で実施した検査（現時点では、「粒子山検体を用いた遺伝子検査」のみ）が対象となります。

申請方法

• 申請期限: 検査終了日から6ヶ月以内です。
• 申請方法: 原則として電子申請（LoGoフォーム）で行います。
• 必要書類: 申請には、「不育症検査助成事業受診等証明書」、「住民票の写し」、「戸籍全部事項証明書」が必要です。

不育症検査助成金の受給までの流れ

助成内容の確認

東京都のウェブサイトで、不妊検査等助成事業の最新情報を確認しましょう。
対象となる検査や治療、助成額の上限、回数、申請方法などを調べ、自分が要件に当てはまるかを確認します。

東京都不育症助成事業の概要

検査の実施

東京都内にある指定の医療機関で、助成対象となる不育症検査を受けます。検査を実施している医療機関は、東京都福祉保健局のウェブサイトで確認できます。医療機関によって検査内容や費用が異なるため、事前に電話などで確認することが大切です。

不育症検査等実施医療機関一覧（Excel：37KB）

不育症検査等実施医療機関一覧（CSV：17KB）

医療機関に証明書の記入を依頼

助成金の申請には、医療機関が記入・発行する「不妊検査等助成事業受診等証明書」が必要です。
検査・治療を受けた医療機関に証明書の記入を依頼しましょう。
証明書の作成には文書料がかかる場合がありますので、事前に医療機関に確認してください。

＊必要書類
①自治体発行の不育症検査助成事業受診等証明書の原本

必要書類を東京都に提出

医療機関が記入した証明書を受け取ったら、申請書、住民票の写し、戸籍全部事項証明書(戸籍謄本)を揃えて東京都に郵送または電子申請します。
申請日から3ヶ月以内に発行された住民票と戸籍謄本が必要です。

助成金受給

申請後、書類審査が行われます。
書類に不備などがなければ、申請受理日から2か月～3か月後に東京都から「承認決定通知書」が送付されます。約1か月後に、指定した口座に助成金が振り込まれます。

不育症検査助成事業の概要

不妊治療カウンセリングのお申し込み方法

「予約する（外部サイト）」よりお申し込みください。
当院にこれから受診を考えている方は、はじめに仮IDを取得してご予約してください。
仮IDの取得方法は予約方法ページをご覧ください。

そのほか、東京都の不妊治療助成金制度については、詳細ページをご覧ください。