メニュー

FT(卵管鏡下卵管形成術)

FT(卵管鏡下卵管形成術)とは

卵管鏡下卵管形成術(FT)は、内視鏡を用いて卵管が詰まっていたり(卵管閉鎖)、狭くなっている(卵管狭窄)場合に卵管の通りを良くする手術です。不妊症の中でも卵管に原因があるものが、約20%を占めており、FTにより卵管の通過性が改善されれば、自然妊娠につなげることができます。FTを受けられた方の約1/3は3か月以内で妊娠されており、治療効果が非常に高い手術だと考えられます。

手術適応

子宮卵管造影検査で片側または両側の卵管の閉塞(詰まり)、狭窄所見が確認された場合に手術適応となります。
ただし卵管の遠位側(卵管の先端:卵管采)部分が完全に閉塞している場合は、腹腔鏡手術が第一選択となります。

手術による妊娠率の改善

卵管の開通率は90%以上で、妊娠率は30~35%といわれています。

麻酔

当院では静脈麻酔下でFT行っています。覚醒が非常に速いタイプの静脈麻酔薬を使用しますので、術後も早期に帰宅が可能です。麻酔後の原因で帰宅できないことがありますが、当院の麻酔ではの様な副作用はほとんどなく、お一人で帰宅することが可能です。また翌日に麻酔の影響はほぼ残らないため、勤務のある方も安心して手術を受けていただけます。

手術の実際

消毒後、子宮鏡(3mm)により子宮頚管の湾曲と角度を把握し、卵管口の位置を確認します。膣および子宮を経由して、卵管鏡を卵管口から卵管内に挿入します。

卵管鏡(0.6mm)先端のバルーン(1.2mm)を膨らましながらゆっくりと、トンネルを掘るように進めていきます。卵管が狭窄あるいは閉鎖している部分を通す際に抵抗がありますが、バルーンの圧力を高めて鈍的に開通します。

最後に卵管内の様子を確認しながら卵管鏡をゆっくり引き戻します。

手術のリスク

卵管穿孔(卵管に穴があいてしまうこと)と感染のリスクがあります。卵管穿孔は卵管が狭窄あるいは閉鎖している部分を通す際に起きることがありますが、万一生じた場合には適切に対処します。また、感染防止の対策として、術後抗生物質を内服します。術後に腹痛や少量の出血、発熱を伴う可能性があります。

FTの予約・手術日

通院中の患者様は、外来でご予約をお取りいただきます。遠方からFT希望の患者様は、事前にオンライン診察で医師と対面して手術内容をご説明させていただいたうえ、手術のご予約をお取りいただきます。必要な検査は1年以内の感染症(梅毒(RPR、TPHA)、B型肝炎、C型肝炎、エイズ、クラミジア抗原検査)の結果と肝機能腎機能、CBC(貧血検査)、血型、血液凝固検査のコピー、卵管造影のコピー(CD-Rでも可)を持参いただけますようお願い申し上げます。

手術日は、月~水、金(AM、PM)土日祝は除く

1予約

月経開始したら、お電話でご予約ください。予約件数に限りがあり、ご希望日での予約が取れない場合もありますのでご了承ください。なお月経開始前のご予約はできませんのでご了承ください。

☎︎03-6450-8610
(通常診療日15:00〜16:30)

2手術の時期について

月経終了から排卵までの避妊期間がお勧めです。排卵後は子宮内膜が厚くなり、卵管の入口が見えにくい場合があります。また、次の月経間際だと子宮内膜が出血しやすい場合があるため、排卵前をお勧めします。

3来院時刻

8:10(AMの方)、12:00(PMの方)に受付へお越しください。

4術中術後の痛みについて

全身麻酔をかけて手術を行います。術中に痛みを感じることはありません。術後に麻酔の効果がなくなると腹痛を感じることがありますので、その場合は鎮痛剤(内服、座薬)を用います。

料金について

  • 片側の治療 : 約14万円(健康保険3割負担の場合)
  • 両側の治療 : 約28万円(健康保険3割負担の場合)

高額療養費について

卵管鏡下卵管形成術(FT)は、健康保険適用の手術ですが、保険点数が高いため、通常は、自己負担にて下記の費用のお支払が、窓口で必要となります。

FTは高額療養費制度の対象となりますので、ご自身で手続きをしていただき、事前に 認定証 をご提示いただければ、窓口でのお支払は自己負担額限度額までとなります。(※自己負担限度額は、個人の所得額に応じて異なります。)また医療機関ごとに認定証が必要となりますので、ご注意ください。事前申請が間に合わない時や認定証を提示しない場合は、従来通り自己負担分の医療費を全額お支払い後に申請することで、限度額を超えた金額が返金されます。

自己負担限度額の上限 (1ヶ月あたり)
所得区分
(標準報酬)
自己負担限度額
(目安)
月額 83万円 以上 約 260,000 円
月額 53万~79万円 約 170,000 円
月額 28万~50万円 約 90,000 円
月額 26万円以下 約 60,000 円
低所得者(住民税非課税等) 約 36,000 円
保険種類別申請先
保険の種類 申請先
健康保険組合 各健康保険組合担当窓口
協会けんぽ 協会の各都道府県支部
船員保険 協会の各都道府県支部
共済組合 各共済組合担当窓口
国民健康保険 各共済組合担当窓口
申請方法 (認定証の交付)

ご自身が加入している公的医療保険(健康保険組合・国民健康保険等)に、限度額適用認定申請書 を提出、または郵送し、認定書の交付を申請して下さい。
(保険種類別申請先一覧は、上記参照)

民間健康関連保険の支払いの対象となります。

民間保険にご加入の方で、FTが支払いの対象となる方は、FT当日に申請書類を提出いただきましたら、FT後、帰宅までに記入しお渡しいたします。後日の場合は書類作成に2~3週間必要となりますので、ご了承下さい。

▲ ページのトップに戻る

Close

HOME